産業用蓄電システムLUVIS™〈Energy Storage System〉
導入コストと出力･容量のベストバランスを追求した
産業用蓄電システム
リーズナブルなシステム設計で導入コストを抑えつつ、太陽光発電との連携で自家消費による電気料金の削減と災害時の停電対策を実現する、効率的な出力･蓄電容量とのベストバランスを追求した産業用蓄電システムです。再生可能エネルギーの有効活用やCO2削減に寄与、創エネでエネルギー消費量を削減できることから脱炭素化の取り組みに貢献することができ、省エネ、SDGs経営の推進に資する機能を網羅しています。太陽光発電を直流のまま蓄電するDCリンク方式（直流）対応モデルをラインアップ（LB0610GS-DC）。
特長
太陽光発電との連携
自家消費でコスト削減、災害時の停電対策を両立
蓄電容量61.4kWh、定格出力30kWで自家消費に重要となる、RPR（逆電力継電器）の発報を防ぐ高速負荷追従機能を備えたEMSを標準搭載。太陽光発電と連動した負荷追従機能を備えています。系統連系と自立運転を自動に切り替える機能を装備し、マイクログリッドにも最適。太陽光発電を直接蓄電システムに入力できるDCリンク対応モデルと他社太陽光パワコンと連動するACリンク対応モデルをラインアップ。補助金申請などで求められるIEC62619などの安全認証を蓄電システム単位で取得しています。
電気料金高騰には再エネ機器と蓄電池で対策
本産業用蓄電システムと太陽光発電を連携させることでエネルギーを効率よく蓄え、余った電力を夜間に使用することで電力コストの削減、環境負荷の軽減に寄与します。
災害時の停電対策として
工場や倉庫、商業施設、医療･福祉施設、避難所、集合住宅等に設置することで万が一の大型災害発生時にはバックアップ電源となります。三相電源機器に対応し、大型エアコン・冷蔵庫・エレベーター、ポンプなどのバックアップに適しています。公共施設やオフィスビル、マンションのBCP対策、地域防災力強化に貢献する産業用／業務用の三相蓄電システムです。
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▼電力コストの削減 |
自家消費型で電力コストの削減 |
▼RE100 ソリューション |
再生可能エネルギー自給率向上の取り組みに |
▼災害時のBCP対策 |
災害時に防災拠点や避難所となりうる場所でのBCP対策に蓄電池による電源確保を |
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| 電力コストの削減 | RE100 ソリューション | 災害時のBCP対策 |
初期導入費用を大幅削減
産業用蓄電池設置で必要となる周辺機器を標準搭載
様々な機能を標準搭載することで、以下の周辺機器を省略可能。 太陽光発電を直接蓄電システムに入力できるDCリンク対応モデルは40kW分のDC/DCコンバータを搭載し、太陽光パワーコンディショナーが不要。絶縁トランス、停電時自動切換盤などの周辺設備を標準搭載しており、トータルのシステム設計にて大幅なコスト削減を実現しています。
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| 最初から搭載された周辺機器 | 内容 |
| 太陽光パワーコンディショナー | 40kW分のDC/DCコンバータを搭載することで太陽光パワコンを省略 |
| 絶縁トランス | 標準で絶縁トランスを搭載（三相200Vでの出力） |
| 停電時自動切換盤 | 停電時に自動で特定負荷への電力供給、太陽光との連動を行う機構 |
| 外部EMS | 蓄電池搭載EMSにてピークカットやRPRの発報を防ぐ太陽光余剰充電が可能 |
| UPS | ブラックスタート（停電時の立ち上げ）に必要な電力を自身の電池から取得可能（3年に1度の交換メンテナンスが必要） |
DCリンク対応の産業用蓄電システム
太陽光発電を直接蓄電池に入力できるDCリンク対応モデル
産業用蓄電システムLUVIS™は太陽光発電を直流のまま蓄電するDCリンク方式（直流）対応モデルをラインアップ（LB0610GS-DC）。電力の変換回数の削減により電力ロスが少なく、蓄電池の利用効率が向上、エネルギーロスの少ない直流給電が可能です。
DCリンク方式対応モデルであれば、発電量が多く、消費電力が少ない、季節による負荷変動が大きいなどの条件で、自家消費型の太陽光発電設備と組み合わせることで、余剰電力を有効活用、再生可能エネルギー電源を多く使い、脱炭素化や電力高騰対策などに非常に効果的なソリューションになり得ます。
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DCリンク対応モデルの特徴 |
▷ DCリンクはACリンクと比較して太陽光発電からの蓄電池への充電効率が高い |
▷ DCリンクは太陽光発電からの余剰分を過積載充電ができる |
▷ DCリンクは長時間の停電時、併設するPVパワコンがなくても太陽光発電から直接余剰充電できる |
ピークカット効果
自家消費型で電力コストの削減
再生可能エネルギーの導入促進など、環境に配慮した取り組みが求められています。また、太陽光発電の売電価格は下落しており、つくった電気を売るよりも上手に使って電気代を削減（自家消費型）した方がお得になるケースが増えています。蓄電池を導入することで、つくった電気を自社で消費する自家消費が可能になります。平常時はピークカット／ピークシフトによる消費電力の負荷平準化を図り、電力コストの削減や環境負荷の低減対策をすることができます。
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ピークシフト／ピークカットによる節電対策 |
最大使用電力を蓄電システムでカットする事で、最大デマンドは下がり、高圧の契約料金を削減できます。構内電力需要ピーク時に蓄電池から放電を行い、構内電力需要の少ない時間帯に蓄電池への充電を行います。これにより受電電力のピーク値が小さくなるため、契約受電電力を小さくすることができ、電力プランをよりリーズナブルなものに変更することができます。そしてピークシフト制御により、自家消費型太陽光発電の余って捨てている電力を蓄電システムへ充電、無駄なく消費する事が可能。深夜など電気料金の安い時間帯に蓄電池への充電を行い、昼間など電力料金の高い時間帯に蓄電池より放電を行います。これにより、単価が安い時間帯の電力を利用できるようになり、電気料金を削減することができます。 |
脱炭素化･SDGsの実現に向けた取り組みに産業用蓄電池
今後企業にとって脱炭素経営が必須に
日本は2050年までに「カーボンニュートラル」を達成するという目標を掲げており、自治体や企業、個人に対してさまざまな対策が求められています。 地球温暖化が加速する今、CO2排出量を減らす努力、オフィスや施設での省エネ強化などの取り組みはすでに常識的になりつつあります。脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギー機器と蓄電池の導入は必須といえます。自然エネルギー電源の有効活用でCO2削減に寄与、創エネでエネルギー消費量を削減。ESG投資が加速しているビジネスシーンの流れから、環境配慮活動の推進となり、省エネ･SDGs経営につながります。
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環境負荷の低減 |
SDGsの推進蓄電池は燃料がなくても稼働が可能で、脱炭素に繋がります。さらに太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで自然エネルギー電源を有効活用することができます。SDGsの取り組みの一つとして「脱炭素化」「環境問題の改善」「地域社会への貢献」などの、CSR（企業の社会的責任）活動、環境に配慮する企業活動は「企業の強み･価値」の向上につながります。自社に太陽光発電と産業用蓄電池を導入して自家消費をできるようにすることで、環境に配慮した自然エネルギー利用の企業であるアピールとなり、ESG投資が進む脱炭素化社会において有効な対策になります。 |
RE100 ソリューション |
再生可能エネルギー自給率向上の取り組みに地球温暖化が加速する今、オフィスや施設等での省エネの強化が求められています。脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギーが必要です。しかし発電出力が天候に左右されるなど、不安定な電源の安定供給には、再エネの電気を貯めておく必要があります。その際、大容量の蓄電池は欠かすことができません。太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで自然エネルギー電源を有効活用。蓄電池は再生可能エネルギー100%化に向けた取り組み、CO2排出量削減に貢献します。 |
電源確保はBCP対策の第一歩
産業用蓄電池で災害時の停電対策
災害時の電力供給停止がもたらす影響はとても大きく、BCP策定においてはまず、非常時の電源確保を考えなくてはなりせん。非常時においても、重要業務を継続するための備えが企業に求められています。災害時に速やかに業務継続計画（BCP）を実行するためにも最低限のインフラを確保しておく必要があります。その中でも長時間の停電に対応できる、非常時の電源確保が重要視されています。
東日本大震災のような大規模災害の場合は、1週間以上の停電が続くことも想定され、災害直後は道路の寸断、流通の乱れによる物資不足などで孤立化の可能性があります。小型バッテリーやガソリン式発電機では、非常用電源として使い続けようとすると大量のバッテリーと燃料を備蓄しなければいけませんが、被災後では燃料を調達することが困難な場合が考えられるため、自家消費型太陽光発電と産業用蓄電池を導入できれば、大規模停電時でも発電された電気と蓄電池を併用して、長期の停電対策が可能になります。業務継続計画策定の「要」として、再エネ設備と産業用蓄電池の組み合わせは「災害対策」として非常に有効です。停電が長引いた場合でも復旧するまで自家発電と蓄電池で対応することが可能になります。
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電源設備のBCP対策 |
災害時の停電対策は企業のBCPにおける重要事項と言えるでしょう。業務を継続するための備えとして産業用蓄電池を導入することで、停電して電気の供給が止まっても、蓄電池に蓄えておいた電気があれば、電気を使い続けることができるので、BCP（事業継続計画）対策として緊急時に備えることができます。蓄電池と太陽光発電の連携で、長引く停電に対応が可能です。照明･空調･携帯電話の充電などを始め、冷蔵庫･電気ポット･電⼦レンジなどの電気製品などのバックアップが可能です。 |
三相電源機器のバックアップが可能 |
災害により起こりうる停電。マンションの場合は同時に断水も起こる可能性があります。これは上層部まで水を送るために電動ポンプを使用しているためです。ビルやホテルから食品工場まで幅広い施設で使用されており、災害時においてストップすると困る機器の一つと言えます。産業用蓄電システムLUVIS™は三相3線式30kWの出力で給水ポンプなどの動力機器にも使用いただけます。 |
産業用蓄電システムLUVIS™の導入事例紹介
補助金を活用した浄化槽システムのBCP対策
産業用蓄電システムLUVIS™を導入して、BCP対策及び電気代削減や環境負荷低減を実現した事例をご紹介。設備の導入コストを下げるため、令和6年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助（浄化槽システムの脱炭素化推進事業）を活用。
税制措置について
産業用蓄電池の導入時には、「中小企業経営強化税制」という税制措置を受けることができます
中小企業経営強化法に基づき「経営力向上計画の認定」を受けた中小企業者が、設備投資による企業力の強化や生産性の向上のため、一定の設備投資を行う際に税制措置を受けることのできる税制です。産業用蓄電システムLUVIS™は、電池工業会が発行する「中小企業等経営強化法の経営力向上設備等及び生産性向上特別措置法の先端設備等に係る生産性向上要件証明書」に該当しているので、中小企業経営強化税制（即時償却等）の税制措置が受けられます。
設備選びには省エネ思考が重要
非常用電源の導入で検討するべきポイントは「省エネ効果を得ることができるか？」という点です。設備を非常用電源として導入した場合は「BCP対策」のためのコストとなります。非常用電源設備を省エネ対策も兼ね備えたものにすることで「平常時」の電力コストを削減して導入費用を補えることになります。また、補助金などを活用することで、導入コストを下げる検討も合わせて必要です。
マンション共有部のBCP対策に産業用蓄電池
住み慣れた自宅で避難生活を送る「在宅避難」が推奨されています
昨今、大地震や局地的な豪雨、台風、それに伴う強風や河川の氾濫など、想像を超える規模の災害が多発しており、大きな災害が起きた際は、避難所は受け入れ人数にも限りがあるため、人口が密集する大都市ではすべての人が避難所に入れるとは限りません。避難所は災害で自宅に住めなくなっている人が臨時で生活する場所となります。建物の安全性が比較的高く、耐震性の高いマンションの住民の方々には原則「在宅避難」が求められています。在宅避難を継続するためには、各家庭とマンション全体での防災の備えが必要になります。
マンション共用部分の三相負荷のバックアップが重要
災害直後は道路の寸断、流通の乱れによる物資不足などで孤立化の可能性があります。蓄電池は電気を貯めておくことができるため、災害時に停電したとしても電気を使うことができます。産業用蓄電システムであれば、三相負荷のバックアップにより、停電時における階移動や水の確保、車の出し入れなどが可能となります。
マンションの災害対応力を高め、資産価値を向上
停電や断水が長期化した場合、災害時に困るのはライフラインの遮断です。非常用電源の確保など防災対応力を高めることで、災害時も生活継続しやすいマンションとして資産価値の向上につながります。
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| ▼マンション共用部分のバックアップ対象一例 | |
| エレベーター（三相） | |
| ポンプ（三相） | |
| 機械式駐車場（三相） | |
| 照明（単相） | |
2023.10.17 レジル株式会社とCONNEXX SYSTEMSが業務提携契約を締結
仮想発電所の構築に向け、マンション・ビルへの定置型蓄電池システム導入を加速化
～25年3月までにマンション100棟以上導入、今後3年間でオフィスビル含め500台以上導入～（プレスリリース ）
蓄電池導入のメリット
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防災･減災対策 |
災害時の停電対策／BCP対策 |
地域社会への貢献 |
コストの削減 |
ピークカット効果 |
電力の自家消費 |
環境負荷の軽減 |
脱炭素化の取り組み |
再生可能エネルギーの活用 |
企業の強み･価値の向上 |
SDGsの推進 |
CSR活動の取り組み |
バックアップの例
マンション
エレベーター･給水用ポンプ
工場･倉庫
製造ライン･冷凍および冷蔵機器･汚水用ポンプ
スーパー･コンビニ･商業施設
冷凍庫･保冷庫･店舗内の照明･POSシステム
企業･事業所･オフィス
照明･サーバー･OA機器･パソコン･携帯電話･スマートフォン
社会福祉施設･介護施設
吸引器･電動ベッド･エレベーター･簡単な冷暖房器具･照明設備･厨房機器･館内放送用スピーカー･施設内の避難誘導灯
公共施設･庁舎･公民館･学校
給水用ポンプ･空調設備･OA機器･パソコン･携帯電話･スマートフォン･放送用スピーカー･施設内の避難誘導灯
アプリケーション例
仕様
外形寸法図
PCSと電池筐体の一体型モデルでコンパクトなサイズ。設置に必要な面積も小さくて済みます。
▼セル適合規格について
補助金申請などで求められるIEC62619などの安全認証を蓄電システム単位で取得しています。
下記の認証規格をクリアしています。
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◦IEC62619 |
産業用リチウム蓄電池の安全性と流通の合理化を見据えて設定された国際基準 |
◦UL9540A |
蓄電システム内に搭載されるセルの熱暴走に起因する火災および類焼を模擬する試験方法に関する規格 |
▼適用規格について
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| ①系統連系規程（JEAC9701-2019）日本電気協会 |
| ②電気設備技術基準（及びその解釈） |
| ③電力品質確保に係る系統連系技術要件ガイドライン（令和元年10月7日改正） |
| ④電気事業法（電気事業法施行規則、電気事業法施行令関係項目） |
| ⑤消防法 |
| ⑥電気用品安全法 |
| ⑦建築設備耐震設計・施工指針（2014年版） |
| ⑧電池 IEC62619認証（JIS C 8715-1,2：2019相当の国際規格） |
| ⑨UN38.3（セル、モジュール）（リチウムイオン電池国連勧告輸送試験） |
| ⑩高圧系統連系保護装置等の試験方法 JETGR0005-1-1.0 |
| ⑪UL9540A |
本体仕様
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| 型番 | LB0610GS-AC （ACリンク対応モデル） |
LB0610GS-DC （DCリンク対応モデル） |
| 適合蓄電容量 | 61.4kWh | |
| 電気方式 | 三相3線式 202V | |
| 蓄電池／種類 | リン酸鉄リチウムイオン電池 | |
| 蓄電池／蓄電容量 | 61.4kWh ※消防予防条例の4800Ahセル以上の容量となり、設置場所の所轄消防署への届出が必要 | |
| 外形寸法 | L1300mm x H2023mm x D1084mm （突起を含まず） | |
| 質量 | LB0610GS-AC：約1,450kg / LB0610GS-DC：約1,490kg | |
| 設置場所 | 屋外設置型 | |
| IP等級 | 保護等級 IP54 | |
フロン排出抑制法
当社が採用している空調システムではフロン類を使用しており、本製品は第一種特定製品に該当します。フロン排出抑制法により、機器管理者は点検･記録等が義務化されました。
［フロン類種類：R134a／環境影響度(GWP)：1430 ／2027年度目標値：750］
●参照 ［環境省］https://www.env.go.jp/earth/earth/24.html
| フロンの種類 | R134a |
| （1台あたり）数量 | 400g |
| 環境影響度GWP | 1430 |
| 品名 | Cabinet Air Conditioner |
| 型名 | EC15HDNC1J |
| 製造者（輸入者） | CONNEXX SYSTEMS株式会社 |
| 目標値 | 750 |
| 目標年度 | 2027 |
- ●製品の仕様については予告なく変更される場合があります。
- ●電池容量は、 変換効率等を考慮した値ではありません。
- ●保証は基本的な充放電機能の保証であり、電池容量を保証するものではありません。
- ●本来の用途以外に使用しないでください。
- ●本製品は日本国内専用です。
- ●規定容量以上の負荷の接続は、正常な動作を保証できません。必ず規定容量以下でご使用ください。
- ●停電時は自動で蓄電池からの給電に切り替わりますが、その際一部機器についてリセットされるなど正常に動作しない可能性があります。